こんなことでお悩みの方におすすめ
- そもそも仮想通貨とは何なのか、よく分からない。
- 仮想通貨についての説明を読んでみたけど、難しくて何が何だか分からない。
- 仮想通貨と電子マネーの違いが分からない。説明してほしい。
この記事を読むと3分で分かること
- 仮想通貨とは何か
- 仮想通貨と電子マネーの違い
- 仮想通貨を買う時の注意点と、安全な始め方
「仮想通貨とは何か?」
これは一番簡単そうな質問に見えて、仮想通貨関連の質問の中でも最も答えるのが難しい質問のひとつです。
一言で答えるならば、「実体をもたないバーチャルなお金」と言えるでしょう。
しかしそれだけで仮想通貨の説明がすべてできているか、と言われたら「No」です。


「バーチャル」というだけでは、仮想通貨のもつ「暗号通貨なので安全」「世界で通用する」「管理者が不在」などの側面が漏れてしまっているのです。
ですので、本サイトでは、「国や重要機関による定義」と「仮想通貨とお金の比較」の2つによって、仮想通貨とは何かを明らかにしていきたいと思います。


この記事はどんな人が書いているの?
- 2017年に仮想通貨投資を開始し、30代で金融資産6,000万円を達成
- Coincheck(コインチェック)およびbitFlyer(ビットフライヤー)で、毎月20万円ずつ仮想通貨を積立中
- 東京大学経済学部卒。2023年現在、仮想通貨投資歴6年、暗号資産CFD歴1年、株式投資およびFX歴15年以上
仮想通貨とは?国による仮想通貨の定義から
筆者が仮想通貨の投資を開始した2017年には、多くの国は仮想通貨をどう扱うか明確にできていませんでした。
しかし、実は日本はその当時、世界に先駆けて仮想通貨を法令で定義していたのです。
そして、その骨子は2023年現在でも変わっていません。まずは、国による仮想通貨の定義を見ていきましょう。
日本における仮想通貨の定義
2017年、日本は世界に先駆け、「資金決済に関する法律 第三章の二 仮想通貨」にて仮想通貨の定義を述べました。

この「資金決済に関する法律 第三章の二 仮想通貨」は、通称「仮想通貨法」とも呼ばれています。
資金決済法は2020年に改正され、仮想通貨は暗号資産という名前に改められました。
法改正に伴い、「資金決済に関する法律 第三章の二 仮想通貨」も、「資金決済に関する法律 第三章の二 暗号資産」に改められています。
その内容は、以下の通りです。
資金決済に関する法律 第二条 5 この法律において「暗号資産」とは、次に掲げるものをいう。
一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値(電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。)であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
上記の仮想通貨法(資金決済に関する法律 第三章の二 暗号資産)によれば、仮想通貨(暗号資産)とは、以下の3つの条件を満たしたものです。
- 購入や売却に使えるものであること
- 電子的な方法で受け渡しができるものであること
- 法定通貨や、法定通貨建の資産ではないということ


海外における仮想通貨の定義
ヨーロッパやアメリカと言った先進国では、仮想通貨を定義づけている重要機関が存在します。
仮想通貨が徐々に受け入れられて来ていることが分かるので、時系列順に紹介していきます。
未制御だが、特殊なバーチャルコミュニティで受け入れられた電子マネー
出典:ヨーロッパ中央銀行(2012年)
「本物のお金」の対義語であり、どの司法組織においても法定通貨としての価値を持たないもの
出典:米国財務省金融犯罪取締ネットワーク(FinCEN)(2013年)
デジタルな価値の表現で、中央銀行や公権力に発行されたもの(不換紙幣を含む)でないものの、一般の人にも電子的な取引に使えるものとして受け入れられたもの
出典:欧州銀行監督局(2014年)
商品やサービスの支払いに利用したり、ユーザー間でデジタル取引したり、現実の通貨やデジタル資産と交換したりすることができる、換金可能でバーチャルな通貨
上記は時系列順に、上から2012年、2013年、2014年、2023年になります。
当初は「未制御」「本物のお金の対義語」と批判的な論調だったものが、2014年くらいから「一般の人にも電子的な取引に使えるものとして受け入れられたもの」と価値を認める論調に転換しています。
この2014年の欧州銀行監督局による定義や、2023年現在のアメリカ国税庁の定義では、現在の日本の定義とほぼ同じく、以下の3要素を持っていることが分かります。
- 購入や売却に使えるものであること
- 電子的な方法で受け渡しができるものであること
- 法定通貨や、法定通貨建の資産ではないということ
なお、アメリカ国税庁の定義には「法定通貨でない」とは明確に書かれていません。
しかし、「real currency(本当の通貨≒法定通貨)」と対比して「virtual currency」と書かれており、実際には上記3番の要素を含むと思われます。


仮想通貨とは?仮想通貨とお金の比較から
仮想通貨の定義は、日本政府によれば①購入や売却に使えて、②電子的な方法で受け渡しができ、③法定通貨や法定通貨建ではない資産、となっていました。
これはもちろん正しいのですが、これだけではどういったものなのか、イマイチ分からないという方も多いと思います。
ですので、本項では、仮想通貨をお金(日本円や米ドルなどの現金)と比較することで、仮想通貨とは何か、明らかにしていきたいと思います。
お金(円やドルなどの法定通貨)と仮想通貨には、大きく以下の3つの違いがあります。
- 署名入りで安全な「暗号通貨」であること
- 実態を持たない「バーチャルなお金」であること
- 特定の国の支配下にない「民主的な国際通貨」であること

署名入りで安全な「暗号通貨」であること
実は、仮想通貨というのは日本だけの名前です。(2020年には法律上「暗号資産」に改称されましたが、一般的には「仮想通貨」と呼ばれています)
仮想通貨と言うからには英語では「バーチャル・カレンシー」なのかと思いきや、「クリプト・カレンシー(Cryptocurrency)」と呼ばれています。
このクリプト・カレンシーの持つ意味は「暗号通貨」です。
ビットコインなどの仮想通貨には、電子署名という技術により、歴代所有者の名前が暗号で記録されています。



オオカミ君の持っている1,000円札がもし仮想通貨だったとしたら、以下のような経緯が仮想通貨自体に書き込まれているのです。
この1,000円札の歴代持ち主は、
田中さん→伊藤さん→鈴木商事→高橋商店→佐藤さん→オオカミ君
この経緯が、1,000円札自体に書いてあるイメージです。
これを見たら、現在「オオカミ君」が持ち主であることは一目瞭然ではないでしょうか?
「仮想通貨は安全だ」という人の根拠のひとつである、暗号通貨が現在の所有者に無断で送金できないという性質はここから来ています。
実態を持たない「バーチャルなお金」であること
2つ目の違いは「実体を持たないバーチャルなお金であること」になります。

いわゆる「現金」は実体を持っています。
1万円札や千円札であれば「紙」ですし、10円玉や500円玉であれば「硬貨(金属)」です。
一方で、仮想通貨はバーチャルなお金ですから、紙や金属などの実体を持ちません。
ですので、普通のお財布に入れることはできず、「ウォレット」と呼ばれるアプリ(バーチャルなお財布)に入れることになります。

特定の国の支配下にない「民主的な国際通貨」であること
3つ目の違いは、「特定の国により管理されていないため、民主的な国際通貨であること」です。
まず、基本的に通貨と言うのは国により発行されています。
「円」ならば日本国に、「ドル(米ドル)」ならばアメリカ合衆国によって発行され、その国の中央銀行により管理されています。

こういった事情から、基本的にはある通貨はその国でしか使えません。
円は日本で、米ドルはアメリカで使うのが普通です。

しかしながら、仮想通貨は違います。
仮想通貨は特定の国や中央銀行によって発行も管理もされていません。
ですので、受け入れるシステムさえ整っていれば、どの国でも使えます。
そういった意味では、世界最強の米ドル以上の「国際通貨」といえるでしょう。
さらに、仮想通貨は民主的な通貨になります。
国ではなく、仮想通貨の開発や管理にたずさわる参加メンバーがお互いに承認し合って管理しているからです。
そういった意味で、仮想通貨は「分散型通貨」とも言われます。
電子マネーと仮想通貨の違い
- EdyやSuicaのような電子マネーはバーチャルなお金という意味では仮想通貨と同じですが、楽天やJRに発行されているので「民主的なお金」ではありません。
- さらに、「100Suica」「10,000Edy」という単位がなく、あくまで単位は「円」であることから分かるように、円の代替物でしかありません。
- たとえば仮想通貨の一つであるビットコインは「BTC(ビットコイン)」という独自の単位を持ち、「1BTC」と数えます。
仮想通貨への投資を始める際の注意点
そもそも、仮想通貨を買いたくて「仮想通貨ってなんなんだ?」と疑問を持ち、この記事にたどり着いた方もいらっしゃるでしょう。
本項では、そういった方のために、仮想通貨を始める際に知っておくべき注意点について解説します。


初心者の方がビットコイン・仮想通貨を買う際には、以下の4つのことに気を付けてください。
これを知らない初心者の方が、高騰した仮想通貨を買ってしまい、暴落してすぐに退場、というのはかなりよく見ます。
- 急騰しているときに買わない
- 余裕資金で買う
- 現物で十分、レバレッジは避ける
- 短期で一喜一憂しない
これらの注意点4つを全て避けられる安全な方法として、当サイトでは「積立投資(つみたて)」をおすすめしています。
参考ビットコイン・仮想通貨は積立投資一択です【初心者向けにわかりやすく】

【簡単3ステップ】仮想通貨の始め方(買い方・積み立て方)
引き続き、仮想通貨への投資に興味がある方のために、初心者の方でもできる仮想通貨の買い方・始め方を解説していきます。
ビットコインや仮想通貨を買う方法(または積立を始める方法)は、簡単3ステップです。
- 取引所に登録する
- 本人確認をする
- 仮想通貨を購入する(または仮想通貨の積立投資を設定する)
取引所に登録する
まずは、株式でいうところの「証券会社」にあたる、仮想通貨の「取引所」に登録する必要があります。
当メディアでは、大手マネックスグループ傘下で信頼性があり、取引できる仮想通貨の種類が多いコインチェックをおすすめしています。
コインチェックなどの取引所のトップページにアクセスしたら、メールアドレスやパスワードを入力。これだけで新規登録ができます。

本人確認をする
仮想通貨を購入するためには、取引所に本人確認書類を提出しなければなりません。ただし、仮想通貨では、スマホだけで簡単に本人確認書類の提出が出来ます。


【一括購入の場合】仮想通貨を購入する
仮想通貨を購入する手順は、どの取引所でもほぼ同じ。例えばコインチェックだと、以下の通りの3ステップです。
- 「販売所(購入)」をクリックする
- 購入したい仮想通貨の種類を選び、数量(コインの枚数)を入力する
- 「購入する」をクリックして購入する
【つみたて投資の場合】仮想通貨の積立投資を設定する
当サイトでおすすめしている仮想通貨の投資の方法が「積立投資(つみたて)」です。積立投資であれば、以下の5つのメリットを受けられるからです。
- 買い時を考えるストレスがない
- ドルコスト平均法で自然とうまく買える
- 相場急騰時の高値掴みを自動で避けられる
- 自動で長期投資が出来る
- 余裕資金しか投入しない設定ができる
参考ビットコイン・仮想通貨は積立投資一択です【初心者向けにわかりやすく】
仮想通貨のつみたて投資を始める際の取引所は、コインチェックがおすすめ。コインチェックでは、以下の4ステップで設定が完了します。
- 「Coincheckつみたて」をクリックする
- 引き落とし口座を設定する
- 「毎日つみたてプラン」か「月イチつみたてプラン」を選ぶ(おすすめは「毎日つみたてプラン」)
- 「積立する通貨の種類」と「毎月積み立てる金額(円)」を選んで「積立を申請する」をクリックする


まとめ:仮想通貨を少し買ってみると分かってくる
最後に、仮想通貨とは何かについてまとめます。
各国の初期の定義からも分かるように、一言でいえば「バーチャルで受け渡し可能なお金」です。
しかしそれは仮想通貨の性質の一部(以下の2番)に過ぎません。実際には、以下の性質を全てもつのが特徴です。
- 署名入りで安全な「暗号通貨」であること
- 実態を持たない「バーチャルなお金」であること
- 特定の国の支配下にない「民主的な国際通貨」であること
仮想通貨の理解のため、仮想通貨を実際に少し買ってみることもおすすめです。仮想通貨を持てば、儲けるために(損をしないために)より詳しくなります。
実際、筆者自身も買ってみてから色々と調べ始め、今では当メディア「博士の仮想通貨積立」を運営するほど詳しくなりました。
仮想通貨は500円から買えますし、1日約300円から積立も出来ます。仮想通貨では、「習うより慣れよ」が非常にやりやすいのです。
当サイトでおすすめしている「積立投資(つみたて)」を行う場合には、信頼性、また選べる仮想通貨の種類の多さから、コインチェックの「Coincheckつみたて」がおすすめです。
注意
- 当サイト「博士の仮想通貨積立」の情報は、金融庁の暗号資産に関する情報・データや、仮想通貨の過去チャート(事実としての価格データ)、独自の見解を基に、情報の提供を目的として当サイトが作成したものです。特定の商品の勧誘や、売買の推奨等を目的としたものではありません。
- 当サイトのいかなる情報も、将来の運用成果を保証するものではありません。また、一般に仮想通貨(暗号資産)には元本割れのリスクがあります。最終的な投資決定は読者様ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。